ゼロファクターを解約したい!消費者センターの対応とクーリング・オフの可否は?
ゼロファクターは肌に合わないなどの理由でも、定期購入の条件を満たさなければ解約できません。解約トラブルは消費者センターに相談することで解決策やアドバイスをくれるが、一体どんな対応をしてくれるのか、解約前の確認ポイントなどを詳しく紹介します。
目次
ゼロファクターを解約できない?消費者センターの対応
ゼロファクターは、ごわつく髭対策ができるムダ毛ケアコスメで、剛毛男子に注目されている人気商品です。
しかし、「使ってみたけど効果がない」「肌に合わなかった」などの理由から解約を考える人も多いです。定期コースで購入した場合、解約手続きをおこなわないと、次回分の商品が発送されてしまいます。
ゼロファクターの定期コースの解約に条件はあるのか、解約が難しいときは消費者センターに相談すると対応してくれるのかなど、解約する方法について詳しくご紹介します。
ゼロファクターの解約に関しての消費者センターの対応
ゼロファクターはさまざまな成分が配合されているため、どんな肌質にも合うとは限りません。購入した後、解約の悩みに役立つのが消費者センターです。
そもそも消費者センターはどういった役割があるのか、解約に関する対応など気になる疑問について調べてみました。
消費者センターの役割
消費者センターは専門の相談員が「商品やサービスに関する苦情」「消費生活全般に関するお問い合わせ」など対応してくれる機関です。消費者側と企業側の公正な立場で対応してくれる、いわば面倒なことを代わりに応じてくれる場所なのです。
問題解決のために、専門相談員がさまざまなアドバイスや流れを教えてくれます。消費者が泣き寝入りしなくてはならないときなどに、とても頼りになる機関です。
消費者センターの問い合わせ方法
消費者センターへの相談は、各都道府県に設置された窓口で直接対応してくれるほか、電話による相談も用意しています。商品やサービスの困り事は、平日のみならず休日もあることでしょう。
消費者センターのお問い合わせ方法について、詳しくご紹介します。
消費者ホットライン
消費者ホットラインは、「誰もがアクセスしやすい相談窓口」として、日本全国にある近場の消費生活相談窓口を案内してくれます。
電話番号は局番なしの「188」と全国統一番号です。
近くの消費者センターが開所していない土日祝日など、消費者ホットラインに電話すると国民生活センターへ繋がるため、いつでも相談可能です。
スムーズに相談できるように消費者ホットライン側から「指名、住所、電話番号、性別、年齢、職業」を聞かれるので、答えられるようにしておきましょう。
また、IP電話などからかけると、繋がらない可能性があるので注意が必要です。
平日バックアップ相談ダイヤル
消費者ホットラインに電話したけど、都道府県や政令市のセンターの電話が繋がらない場合、相談を受け付けてくれるのが平日バックアップ相談です。
消費者センターなどの電話が話し中で繋がりにくい時には、国民生活センターの平日バックアップ相談の電話番号(03-3446-1623)がアナウンスされます。
こちらの対応は10時~12時、13時~16時の平日のみですが、センターが忙しい時も相談に応じてもらえるので便利です。
国民生活センター休日相談
都道府県や市区町村の消費生活センターなどが開所していないとき、休日相談窓口で相談できます。こちらの窓口は消費者センターをサポートする役割があり、原則、即日回答ですが内容によって別日に改めて相談対応するケースもあります。
また、相談内容をしっかり把握するために、電話受け付けの時点から通話を録音されるため、相談内容の不一致がありません。
ゼロファクターの解約も可能性はある
基本的に、消費者センターに相談すると、ゼロファクターの解約できる可能性が高いです。センターには連日のようにさまざまな商品の解約などの相談があります。
定期コースを利用すると安く購入できる商品も多いのですが、解約にはいくつか条件が用意されているケースも珍しくありません。
消費者センターは、消費者の「解約したい」という相談内容と一緒に、解約する条件も調べ丁寧に対応してくれます。もし解約でトラブルがあっても、相談することで一気に解決できる人が多いです。
ゼロファクターを開封していないこと
残念ながら、消費者センターに相談したけど、ゼロファクターの解約ができない人も中にはいます。解約できない人の多くが「開封済み」の場合です。
たとえば、少し使ってしまった、使ってはいないけど商品を開けてしまうと解約は難しいでしょう。
解約後に送られてきても受け取らない
ゼロファクターに解約申し込みしたのに、商品が送られてくるケースがあります。このようなとき、商品が自宅に届いても受取拒否しましょう。
届いた商品を受け取ると購入したと判断されてしまう可能性があるため、配送業者へ「解約した商品のため受取拒否でお願いします」と伝えるとスムーズです。
ゼロファクターが解約NGならクーリング・オフできる?
ゼロファクターの定期契約を申し込みしたけど、契約内容を見直せるようにクーリング・オフ制度があります。利用には受け付け期間や条件などがあるため、事前に確認しておくことが大切です。
通販・ネット販売はクーリングオフ対象外
通販やネット販売には、クーリング・オフ制度が適用されません。残念ながらクーリング・オフの特定商取引法に「通信販売」が含まれていないからです。
ただし、申込み画面に「返品不可」など特約が記載されていない場合、返品送料は消費者負担で対応してもらうことができます。
ゼロファクターの返品
ゼロファクターの公式サイトを確認すると「注文ミスや効果がない、肌に合わないなどの理由で返品や交換は対応していない」と記載されています。
こちらの都合で返品はできませんが、不良品と思われる商品のみ、商品到着から8日以内に連絡すると対応可能です。返品前に商品の状態を確認してから、新品のものと交換されます。
クーリングオフの対象になる取引・条件
現在、クーリング・オフの対象となるのは訪問販売や電話勧誘販売、エステティックや美容医療などの特定継続的役務提供、モニター商法などの業務提供誘引販売取引などです。
特定商取引法による通信販売のルールでは、商品広告や申込みの操作画面に「消費者の都合による返品の可否とその条件(返品特約)」が表示されている場合、消費者は特約を守らなければいけません。
ゼロファクターの解約ができず、クーリング・オフできるかわからないときは、近くの消費者センターに相談すると解決できます。
クーリングオフの手続き方法
もし、ゼロファクターがクーリング・オフできる場合は、必ずはがきなどの書面でおこないましょう。通知はクーリング・オフができる商品到着後を含めた8日以内におこないます。また、クレジット払いで契約しているときは、クレジット会社にも通知が必要です。
クーリング・オフの通知を販売会社に送っても「届いていない」「見ていない」などトラブルになるケースが多いです。このような問題を作らないためにも、通知書の書面は両面コピーして、発信記録が残る特定記録郵便や簡易書留で送付してください。
書面のコピーや送付記録は、すべて問題が解決するまで大切に保管しておきましょう。
消費者センターに問い合わせが多いゼロファクターの解約法
ゼロファクターは、購入時の料金や申込手順がわかりやすいけど、定期購入の条件や解約手続きに関してはよく確認しないとわかりません。
そこで、消費者センターによく問い合わせがある、ゼロファクターの解約方法について詳しくご紹介します。
問い合わせ電話に連絡
ゼロファクターの定期解約は、電話のみで受付しています。メールやマイページなどでは対応していないので注意しましょう。
解約に関する電話番号は「0570-0783-00」です。こちらのお問い合わせ番号は、定期便の発送間隔を変更も受け付けているので、時間帯によって電話がつながらないケースも多いです。
電話の受付時間は「平日10時~17時(13時~14時除く)」なので、受付時間の始まりと終わりは混雑が予想されます。電話が繋がらないときは、時間をおいてから掛けることをおすすめします。
間違い電話に注意
ゼロファクターの解約電話で、企業専用の電話番号と間違える人が多いです。解約のお問い合わせ窓口は「0570」から始まる番号なので、間違えないようにしましょう。
オペレーターに解約を伝える
電話を掛けてオペレーターが出たら「解約手続きをしたいです」とはっきり伝えましょう。オペレーターは本人確認のため、名前と住所などを質問します。
また、最後に解約する理由を聞かれるケースが多いのですが、ゼロファクターを解約したい理由を正直に答えても問題ありません。「肌に合わなかった」「金銭的に継続が厳しい」など、本当の理由を伝えてあげることで、今後の問題解決のヒントにも繋がります。
7回目以降はお届け間隔の変更OK
ゼロファクターは、7回目以降の商品お届けは「最長60日間隔」に変更可能です。使っているうちに効果を実感し、使用頻度が少なくなってくることもあるでしょう。
効果があるなら解約ではなく、お届けしてもらう間隔を長くしてもらうことで悩みを解決できます。
ゼロファクターを解約・消費者センターに相談する前に確認したいこと
ゼロファクターの解約や問題を消費者センターに相談する前に、解約条件や手続き方法を確認しておきましょう。
初回限定980円は定期購買が条件
ゼロファクターは初回のみ980円で購入できるお得なサービスを実施しています。お得な料金で購入するには、定期購入が必要です。
初回に限らず2回目以降も特別割引価格で購入できるのですが、万が一のことも考えて定期購入の条件をしっかり確認しておきましょう。
最低6回の注文が必要
解約は、最低6回目の注文受取が必要です。7回目以降から解約手続きに対応してもらえるため、6回未満に解約したくても断わられます。
十分な効果を感じてほしいため
ゼロファクターの定期解約が7回目以降なのは、商品の魅力をしっかり感じてもらいたいというメーカー側の意向です。
髭をスッキリ解消できる商品とはいえ、肌などに負担がかからないように成分を考えて配合されています。効果の感じ方は肌質や毛質などにより個人差があるため、有効成分をしっかり得るためにある程度、継続して使う必要があるのです。
7回目の到着10日前に電話
7回目以降は、いつでも電話により解約手続きができます。ただし、解約の連絡は「次回の商品お届け日の10日前まで」です。お届け予定日の10日前を過ぎてしまうと、出荷手続きに入ってしまうので注意しましょう。
次回お届け日はマイページから確認
お届け予定日は、マイページからいつでも確認できます。商品を購入するとマイページに会員登録ができるようになり、登録時や購入金額に応じてポイントが付くのでお得です。
電話がつながりやすい日時
解約手続きは電話のみの対応、また平日のみで時間指定があるため、時間帯によって混雑が予想されます。いつの時間帯なら空いているのか、混雑早見表を参考にしてください。
日 | 月 | 火 | 水 | 木 | 金 | 土 | |
10:00~11:00 | × | △ | △ | △ | △ | △ | × |
11:00~12:00 | × | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ | ◎ | × |
12:00~13:00 | × | ◎ | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | × |
13:00~14:00 | × | × | × | × | × | × | × |
14:00~15:00 | × | △ | △ | ◎ | ◎ | ◎ | × |
15:00~16:00 | × | ◎ | ◎ | 〇 | 〇 | ◎ | × |
16:00~17:00 | × | △ | △ | ◎ | ◎ | △ | × |
ゼロファクターの解約も該当?消費者センターからの注意喚起
毎日、消費者センターにはたくさんの相談が寄せられています。ネットの普及に伴い、最近はネット通販のトラブルが跡を絶ちません。消費センターからの注意事項を呼びかけているのか、ゼロファクターを解約する前に確認していくことをおすすめします。
お試しのつもりが定期購買になる理由
- お試し価格しか確認していない
- 定期購入の解約条件を見ていない
- 購入は1回だけと思い込んでいる
ネット通販の商品を見ると効果への期待度が高い紹介が多く、お試し価格など低コストで購入できるケースが多いです。しかし、そのため、お試し価格で購入するには条件があり、販売者側も公式サイトにしっかり記載しています。
お試しで購入したつもりが、2回目の商品が届いてから定期購入だと初めて知るトラブルが非常に多いです。
相談件数は減少傾向
消費者センターが報告するネット通販の相談件数は、PIO-NET(生活消費生活情報ネットワークシステム)へ2011年以降、多数寄せられています。
2011年の相談件数は520件だったのが、2015年には5,620件と10倍以上に膨らみました。しかし、インターネット通販の相談件数がもっともピークといわれた2016年(252,195件)から減少傾向となり、2018年には208,282件と約43,000件も少なくなりました。
ネット通販が始まった頃は、これまでの店舗で商品を都度購入するスタイルが一般的で、定期コースというものがありませんでした。年々、さまざまな企業からお得に購入できる経営方針を取り入れたことで、ネット通販の利用にまだ慣れていない消費者側も「定期コースの条件」などを確認してない人も多くいました。
しばらくすると、ネット通販で商品を購入するのは当たり前になりつつ、消費者側も注意事項を確認してから購入するようになったため、相談件数は減少気味にあるのではないでしょうか。
消費者センターが考える問題点
- 定期購入の表示がわかりにくい
- 解約の条件や内容がわかりにくい
- 解約の申し出で通常価格を請求される
- 解約手続きしたくても対応してもらえない
ネット通販によるトラブル件数が一向にゼロにならないのは、定期購入についての注意事項や解約内容がわかりにくいのが一番の問題点です。ついお試し価格ばかりに目が止まってしまい、初回価格の下などに記載された定期購買の条件を見落としてる人が多くいます。
また、解約手続きをしたくても、オペレーターに電話が繋がらなかったり違約金として通常価格で請求されたりするのも、問題解決できない理由といえます。
消費者センターからのアドバイス
ネット通販でトラブルに巻き込まれないように、消費者センターでは「契約内容や解約条件の確認」「トラブルで困ったら消費生活センターに相談」を伝えています。
直接、購入先の企業へ解約について問い合わせても、親身になって対応してくれないケースが多いです。困ったときは公平な立場でアドバイスしてくれる消費者センターへの相談が心強いです。
ゼロファクターの解約・消費者センターの噂を調査
ゼロファクターの解約について、ネットを始め消費者センターなどに多数の相談が寄せられています。その噂はどれも本当なのか調べてみました。
- 登録した以外の電話から掛ければつながる?
解約手続きは電話のみの受付なので、時間帯によって繋がりにくいときもあります。そのため電話を掛ける時間差によって、登録した電話番号では繋がらなかったのに、別の電話番号から掛けたらオペレーターが出ることもあるでしょう。
- 粘れば解約できる?
状況によって、解約は可能です。
ゼロファクターを解約には「6回目の商品を注文受取した後」と条件があります。そのため、商品受け取りが6回目以内は解約できないケースが多いです。
メーカー側も条件を提示して販売しているため、決まりは守らなくてはいけません。ただし、メーカー側が納得できるような理由(消費生活センターに相談するなど)によっては、解約の対応をしてもらえます。
必ずとは限りませんが、理不尽な理由がある場合は解約したいことをオペレーターに一度相談することをおすすめします。
- 通常価格(9,000円)を払えば解約できる?
解約条件である商品の注文受取6回が済んでいなくても、初回分を通常価格(9,000円)の支払いで解約できる可能性があります。ただし、すべての人が対応とは限らず、解約する理由などによって個人差があるので気をつけましょう。
定期の解約は、約31,000円(定期価格で6回分)の支払いが終わってからですが、通常購入に切り替えて解約できるならストレスなく解決できます。
- オペレーターは感じが悪い?
よく解約手続きだけオペレーターの対応が雑になるという話がありますが、ゼロファクターはどんな手続内容でも対応に問題ないことで有名です。
ただ、オペーレーターはたくさんの人がいるので、相性の良し悪しはあります。解約手続きで対応が悪いと感じたときは、時間を改めて再度電話を掛けて、別の人に対応してもらう方法もあります。
ゼロファクターは手順を踏んで解約!消費者センターは最後の手段
ゼロファクターは「6回の注文受取り」をおこなうと解約手続きできます。また7回目以降は最長60日間隔でお届け日を変更できるなど、比較的柔軟な対応をしてくれることで有名です。
状況によって解約手続きができなかったり、オペレーターのお問い合わせが混雑していると電話が繋がらないこともあるでしょう。解約トラブルで困ったときは消費者センターという手段がありますが、最終的な方法とするのがおすすめです。